任天堂が２８日に発表した平成２１年４～１２月期決算は、売上高が前年比２３・１％減の１兆１８２１億円、営業利益が４０・８％減の２９６６億円、最終利益が９・４％減の１９２６億円となった。ゲームソフトの出遅れによる上期の販売減少が響いた。

　しかし、人気ソフトの投入効果が下期から表れ、据え置き型ゲーム機「Ｗｉｉ（ウィー）」を中心に年末商戦が好調だったため、売上高１兆５千億円とする２２年３月期の通期業績予想は据え置いた。

　同社は昨年６月以降、「Ｗｉｉスポーツリゾート」など３本のＷｉｉ向けソフトを発売し、いずれも世界販売本数が１千万本を超えるヒットを記録した。

　１０月に値下げしたＷｉｉ本体も、１０～１２月の世界販売台数が前年比で増加。会見した森仁洋専務は「３本の人気ソフトが年末商戦に出そろったことで相乗効果が生まれ、Ｗｉｉの健闘につながった」と話した。

　携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」も、１１月に新機種「ニンテンドーＤＳｉＬＬ」を発売し、１０～１２月は堅調な売れ行きとなった。

　この結果、世界での累計販売本数がＷｉｉ（１８年１１月発売）が６７４５万台、ＤＳ（１６年１１月発売）が１億２５１３万台となり、同社のゲーム機として過去最高だった据え置き型の「ファミリーコンピューター」（昭和５８年発売、６１９１万台）、携帯型の「ゲームボーイ」（平成元年発売、１億１８６９万台）をそれぞれ抜いた。