京都の商業施設「河原町ビブレ」（京都市中京区）を運営するイオン傘下のマイカルは３日、同店を７月末に閉店する方針を明らかにした。京都最大の繁華街として知られる河原町地区では、先月末にエイチ・ツー・オーリテイリング傘下の百貨店、四条河原町阪急（同市下京区）が今秋の撤退を発表。大阪・梅田で大規模な百貨店の増床、改装などが進む一方、小規模な商業施設は採算悪化も指摘され、今後も不採算店の閉鎖など店舗の淘汰（とうた）が本格化しそうだ。

　マイカルによると、河原町ビブレは消費低迷や周辺の競合店増加で過去３年あまり営業赤字が続き、「店舗改装などを行っても業績が改善する見通しが立たない」として閉店を決めた。跡地利用については、ビルの老朽化も進んでおり未定としている。

　同店は昭和４５年にニチイとして開業した。５８年に名称変更し、若者向けの衣料品を中心に人気を集めたが、マイカルの経営危機後の平成１５年に売り場を地下１階部分（約７００平方メートル）に縮小。上層階に生活雑貨店「京都ロフト」や大型ＣＤ店「ＨＭＶ」などを誘致して営業を続けてきた。

　だが、河原町はメーンストリートの四条通から半径約４００メートル圏内に、ファッションビルの河原町ＯＰＡや京都高島屋、大丸京都店など競合店がひしめく激戦区。近年はＪＲ京都駅前に伊勢丹やビックカメラなど大規模店が進出し、駅前地下の専門店街がにぎわいを見せるなど商圏の分散も進んでいる。

　京都総合経済研究所の森秀人調査部長によると、京都駅前だけでなく百貨店の増床・改装が進む大阪圏や、インターネットによる通信販売など競合相手は拡大する半面、京都の繁華街では町屋を改装した店舗などが人気を集めており、「河原町の商圏の力が低下したわけではない」と分析。その上で「消費者ニーズに対応できない施設はスクラップ・アンド・ビルドが避けられない」と指摘する。

　関西の商業施設では、大丸京都店が今春、３０代女性向けに服飾雑貨を強化する改装を行い、３月には大阪・難波の高島屋大阪店が売り場面積を約４割増の７万８千平方メートルに増床。平成２３年春にはＪＲ大阪駅前にＪＲ大阪三越伊勢丹が進出するほか、大丸梅田店も増床オープンするなど消費不況の中で激しい売り場拡張合戦が進んでいる。

　百貨店関係者は「このまま大阪の増床が進めば、中・四国を含む西日本の百貨店でも顧客を奪われかねない」と危機感を募らせ、地域の不採算店での構造改革は避けられない見通しだ。

【写真説明】７月末で閉店する「河原町ビブレ」。商業施設の淘汰が加速している＝京都市中京区（柿平博文撮影）