サッカーの２０２２年ワールドカップ（Ｗ杯）招致に名乗りを上げている日本に対する国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の視察が１９日始まった。１８年と２２年大会を招致する全９候補地の中で、日本が最初の訪問地。

　チリサッカー連盟のハロルド・マイネニコルス会長を団長とする５人の視察団は同日夕に来日。平松邦夫・大阪市長らの出迎えを受けたマイネニコルス団長は「日本は２００２年にＷ杯を開催した経験がある。改めて、その運営能力を確認するために来た」と話した。

　一行はその後、開幕と決勝戦の会場に予定されている大阪・梅田の「大阪エコ・スタジアム（仮称）」の建設予定地をヘリコプターで上空から視察した。

　日本の視察は２２日まで行われ、２０日は堺市のナショナルトレーニングセンターなど、２１日は埼玉スタジアムなどを視察する。２２日には都内で総括会見が予定されている。日本招致委員会のプレゼンテーションも２度予定されている。

　視察団は、９月中旬までに全候補地を回る。１８、２２年両大会に立候補しているのはイングランド、ロシア、米国のほか、共催のスペイン・ポルトガル、オランダ・ベルギー。２２年大会のみが日本、韓国、オーストラリア、カタール。１８年は欧州開催が濃厚で、２２年は米国と、同年のみ立候補のアジア連盟（ＡＦＣ）４カ国の争いと見られている。両大会の開催地は、今年１２月２日にスイスのチューリヒで開かれるＦＩＦＡの理事会で一括決定する。

２度目の意義どう訴え

　ＦＩＦＡの視察団は今回の視察をもとに、立候補国・地域ごとに詳細な報告書を作成する。その報告書は投票権を持つＦＩＦＡ理事の投票行動に大きな影響力を持つとされている。

　報告書の具体的な構成要素は明らかではないが、２０１０年ワールドカップ（Ｗ杯）が南アフリカに決まった０４年５月の理事会で実際に投票したＦＩＦＡ理事の一人でもある小倉純二・日本サッカー協会副会長は自著「サッカーの国際政治学」の中で、報告書にははっきりとした優劣がつけられていたことを明かしている。

　０２年に一度、韓国とＷ杯を共同開催している日本の場合、運営能力の高さは折り紙つきだ。開幕戦及び決勝戦の会場となる「大阪エコ・スタジアム（仮称）」の建設計画が固まっていないのは不安要素だが、本番は１２年後という状況を考えれば、それほど問題になるとは考えにくい。

　むしろ、０２年大会からまだ８年しか経過していない中で、２度目を開催する意義をどうアピールするかが重要だろう。この日、視察団を出迎えた小倉副会長も「最大の努力をして、日本の提案の内容をよく理解してもらうのが大切」と意気込みを話した。

　１６年五輪の開催地が決まった昨年１０月の国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会。招致に乗り出していた東京が失敗した理由は、国内での関心の低さや開催意義のあいまいさだったとされる。同じ轍（てつ）を踏まない努力が必要だろう。（北川信行）

【写真説明】国際サッカー連盟視察団のマイネニコルス団長（左から２人目）を出迎える平松大阪市長（左端）ら＝関西空港（鳥越瑞絵撮影）