三洋電機と新日本石油（現・ＪＸ日鉱日石エネルギー）が薄膜型と呼ばれる太陽電池の製造・販売のために昨年１月に設立した合弁会社「三洋ＥＮＥＯＳソーラー」で、社員全員が撤収し、事実上解散したことが２２日分かった。会社は形の上で存続させるが、開発を進めていた薄膜型太陽電池の事業化も白紙状態となる。

　三洋などによると、２１日付で社員全１６人がそれぞれ三洋、ＪＸの本体に異動となり、合弁会社に残る社員はゼロとなった。撤退の理由について、三洋は「価格競争力のある商品が開発できなかった」と説明するが、「三洋本体で薄膜型の研究開発は進め、事業化のめどが立てばまた復活させる」とも話し、会社自体は残す方針という。

　合弁会社は昨年１月に三洋と新日石が各５０％出資して設立。平成２２年度に生産を開始する計画だった。