不況で全国的に花火大会の縮小・中止が相次ぐ中、８月７日に２２回目を迎える大阪市の「なにわ淀川花火大会」が好調だ。大会会長の小嶋淳司・がんこフードサービス会長に秘訣（ひけつ）を聞いた。（藤原章裕）

「淀川花火」で恩返し続ける

　――今年の特徴は

　「開始を告げるのは、大阪府の条例で最大の打ち上げ花火である８号玉（直径２４センチ）だが、今年は２０発に倍増する。淀川に浮かべた台船から花火を打ち上げ、水面間際で開く『水中花火』もあり、水面から空まで花火でいっぱいの空間をつくる。打ち上げ数は非公表だが、今年の予算は３億円を超える」

　――好調の要因は

　「当初から大阪府・市の金銭支援を受けていない。公的資金に頼ると、予算が絞られれば運営が難しくなる。われわれは地元・十三（大阪市淀川区）のボランティアによる運営委員会をつくり、寄付や協賛金、有料の観覧席などの収入がある。十三の商店街には１円からでもＯＫな募金箱を置いてもらっている」

　――不況の中、企業の協賛金も減っているのでは

　「大口協賛金といっても、１社あたり最大でも百数十万円程度。今は観覧席の収入で８割をまかなう。場所の奪い合いなどを避けるため、１万８千円の納涼船を筆頭に３千円の堤防パノラマシートまで４つの有料観覧席を設けており、今年は４万９千席と前年比５割弱増やす。それでも約５５万人の観客の約９％なので、自由に見物できる場所もたくさんある」

　　――黒字は確保できているのか

　「３、４年に１回、気が緩むのか赤字になることがあるが、翌年は反省して黒字にしている。昨年は１５００万円程度の赤字が出てしまったので、今年は黒字化して取り戻す」

　――花火大会にかかわったきっかけは

　「十三で４坪半（約１５平方メートル）の『がんこ寿司』を開業し、１６回続いた地元の『十三どんとこい祭り』にかかわってきた。平成元年から花火大会に衣替えした。関西を中心に９７店を展開しているが、発祥の地で恩返しをしたいとの思いが根底にある。お客さまの感嘆の声や拍手を聞くと、やってよかったと思う」

　――大阪商工会議所や関西経済連合会、関西経済同友会なども後援している

　「『元気な大阪』『元気な関西』にしようと力を貸してくれている。水都・大阪にふさわしい、人と水の祭典でもある。何十年も何百年も続く大会にしたい」

　こじま・あつし　同志社大卒。昭和３８年がんこ寿司（現・がんこフードサービス）創業。社長を経て平成１７年１０月から会長。関西経済同友会代表幹事などを歴任し２０年１１月から大阪商工会議所副会頭。２０年度から、なにわ淀川花火大会の会長を務める。７５歳。和歌山県出身。